ワーキングホリデーからドイツ本就職に至る方法
ドイツに移住する最初の一歩として、日独両政府が締結するワーキングホリデーの制度は非常に魅力的です。ドイツで職がなくとも滞在許可を得ることが可能で、実際にワーキングホリデーの期間を通じてドイツの水が自分にあうのか、職業が見つかるのか、などを試す人は少なくないでしょう。
さて、ワーキングホリデーというシステムを活用してドイツに一時移住する人の中で、実際にドイツで職業を見つけ就職できた層というのはどういった方法を用いたのでしょうか？ワーホリから効率的にドイツで職を見つけるための秘訣をここで紹介いたします。
応募方法
ドイツで就職先を探す方法は無数にありますが、実際にドイツで職歴の無い日本人が職を探す方法は限られてしまいます。特に、ワーキングホリデーというシステムを活用し現在無職の状況で仕事に応募するとしたら、以下の方法が有効打となるでしょう。
- オンライン上の就活ポータルでの応募
- 直接企業サイトから応募
- 転職リクルーターの活用
オンライン上の就活ポータル
オンライン上の就活ポータルによる応募も、無数の区分けができます。オンラインプラットポータルとは、日本でいうリクナビやマイナビのようなもので、応募者を探したい企業側が広告料を払って求人を掲載し（企業は有料）、候補者はそれをみて好みの会社に応募をかける（候補者は無料）、というスキームです。
大別すると「ドイツの日本人特化型」、「誰でも応募可能型」、「日本にあるが海外の求人も扱っている型」,「ドイツ特化型」が存在します。
ドイツの日本人特化型プラットフォーム
ドイツの日本人特化型のポータルサイト求人は基本ドイツに住んでいる日本人向けのものなので、日本語を活かせる求人が多く掲載されています。ただ、仕事の案件量がそんなに多くない、連絡をしても梨のつぶてに終わることがある、など、運営母体によっては時間を要してしまうケースも少なくありません。特に無料のプラットフォームの場合、企業側も「とりあえず急ぎではないが、いつか採用するかもしれない求人」程度の感覚で載せることが多く、そういった場合自身の申し込みは優先順位が低く見積もられます。
応募者からしてみたらお金もかかりませんし、選択肢としては悪くありませんが、応募しても返事が返ってきづらいという難点を持ちます。
- 返信率は非常に低い
- 求人数は少ない（レストランのバイトなどの案件は多い）
- 日本人である特徴は活かせる
誰でも応募可能型ポータル
要するに国籍を問わずどのような応募者でも仕事を探せて、かつ無料で応募できるサイトを指します。タイトルの通り、日本人に特化しているわけではなく国籍問わずどのような応募者でもアプローチできるという点があり、求人数も多いですが「ドイツ語ネイティブ」「英語ネイティブ」が有利な仕様になっています。
「日本語」「日本」などのキーワードで絞り込めばある程度日本に関係した、あるいは日本人の自分にとって有利な求人広告が出てきますが、ヨーロッパに住んでいる日本人はみな同じようなことを考えているわけで、そのような求人に募集しても中々返事はもらえません。
- 競争率が高い
- 日本人であるという特徴を活かしづらい
- 求人案件数はとても多い
日本にあるが海外の求人も扱っている型
日本の大手リクルート会社も最近は日本に本社がありながら海外の求人を扱うようなケースが出てきました。本社採用でドイツ出向確約、といった案件が多いと言えるでしょう。基本的には新卒ではなく転職、即戦力を見込んでの求人なので、応募する側も仕事経験や語学力が要されます。
- 案件数が少ない、狭き門
- 日本人であるという特徴は活かせる
直接企業サイトから応募
上記のオンラインプラットフォームからではなく、企業側で採用のページを設けているところはそこから応募することも可能です。採用ページがあるということは、それなりに人事部がしっかりとしている会社で、面接の前に適正テストのようなものを設けている会社もちらほら見かけます。就活系のSNSなどで企業の応募フォームに飛んでそこから応募、という形式もあります。
日系企業でも、大手メーカーのようにドイツ支店の規模がでかければ直接サイトから応募することが可能なのですが、基本的に「ドイツ人の採用」をメインに行っており、採用プロセスもドイツ語です。つまり、日本人である、日本語が使えるメリットがほぼ活かせないケースもあります。
- 「たくさんの応募者の一人」として扱われる
- 筆記や適性試験などもあり、面接までたどり着けない可能性が高い
転職リクルーター経由
転職リクルーター会社は、応募者を企業側に紹介するビジネス形態です。基本的には企業側から「こういった応募者を探してほしい」と、すでに応募したい人物像を持っていることが多く、それに適した応募者に声掛けをしたり、応募者側からのコンタクトを待ちます。
上記のオンラインプラットフォームのように自分で応募したい企業を選べるのではなく、あくまでリクルーター側で「この候補者であればこのポジションに適している」と判断したうえで紹介してくれるため、一件当たりの採用確率は高いと言えるでしょう。
つまり、全て自分で情報取集して、面接対策して、自分で応募するという手間が省かれる仕組みです。転職条件によっては、ビザの取得や住むところのアドバイスが必要になるため、ドイツでの生活の基盤がない新規ドイツ移住者にとっては、応募から面接まで、全て自分で行わなくてはいけない自由形の応募形式よりはやり易いのではないでしょうか。
- 応募者が合格できそうな会社を紹介してくれるので勝率は高まる
- 様々なアドバイスを受けられる
- あれもこれも応募、ということはできないことが多い
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ワーキングホリデーでドイツに滞在している人間が、ドイツでの求人申し込みの際にどのような書類が必要になるかですが、基本的には日本同様で「履歴書」は必須です。企業に直接申し込む場合、カバーレターなども必要となることがありますが、基本的には履歴書さえあらかじめ用意しておけば問題はないでしょう。
語学の認定書、大学の卒業証明なども必要と言われることがありますが、全ての企業ではありません。最近では、履歴書だけで応募できるところがほとんどで、その他書類は応募の際には不要であることが多いと言えるでしょう。
必要になることの多い書類
- 履歴書
- カバーレター
- 大学の成績証明
- ビザ（あれば）
- 語学の認定書
- ドイツで有効な健康保険
面接対策
ワーホリでドイツに来た日本人が良い条件の企業に就職する場合、この面接対策に力を入れることが重要です。面接の言語が何で行われるかは受けている会社によりますが、日系企業の場合は日本語、ドイツ企業の場合は英語かドイツ語が多いと言えるでしょう。
以下、ワーホリとしてドイツに来た人間が、ドイツの大手日系企業面接で聞かれやすいテーマです。
- なぜドイツに来ようと思ったのか
- ずっとドイツにいるつもりか
- 過去のキャリア、実績について
- 入社後に何がしたいか、何ができるのか
過去の実績や入社後のキャリアに関して聞かれるのはどのような企業でも共通していますが、ワーキングホリデーでドイツに来た場合やはり「なぜドイツに来たのか」といった部分を深掘りされる傾向にあります。単に気まぐれでドイツに来た応募者はすぐに帰国してしまう恐れもあるので、人事部としては雇いづらいといった背景があることでしょう。
ビザの手配
最後の難関が、仕事の面接に受かった後のビザの申請です。ワーホリビザでドイツに来ると、最大で1年までドイツで居住、仕事することができます。最も、正社員としての仕事が決まった時点でワーホリビザから仕事用のビザに切り替えることが多く、この切り替え作業には注意が必要です。
まず、申請してもその瞬間から切り替えてもらえるのではなく、2～3ヶ月かかるという点が注意ポイントその1です。なので、ワーホリビザが切れるギリギリまで放っておくと間に合いません。また、途中で引っ越してしまうと管轄が変わってしまい、また面倒なことになります。
- 申請から切り替えまで2～3ヶ月かかる
- 途中で引っ越すと面倒なことになる
続いて、以下のように割と時間のかかる書類を揃える必要があり、これらの準備も迅速にしておく必要があります。特に、雇用契約書などは会社側に用意してもらう必要があり、早めに人事担当者に話を通してきましょう。
- ビザ申請用紙（管轄の外人局所定のもの）
- 雇用契約書
- 現行の住んでいる家の賃貸契約書
- 期限の切れていない日本国パスポート
- ビザ用の写真
- ビザ申し込みのお金
時系列としては、内定を貰った瞬間から「雇用契約書」を人事側にお願いして発行してもらい、その足で所管の外人局に行き、労働ビザへの切り替え手続きをおこなう形になります。
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