【海外就職の現実】日本人がドイツで就職するのは難しいって本当？

欧州経済の中心として知名度を誇り、ワークライフバランス先進国として知られるドイツでの就職を夢見る日本人応募者の数は後を絶ちません。一方で、ドイツでの就職を諦めて日本に帰国する者、あるいは試用期間中に解雇されるものなど、中にはネガティブな結果に終わってしまう人々がいるのもまた事実です。 今回の記事では、ドイツ就職が日本人にとって難しいとされる理由と、それを解決するための応募先企業の絞り方について解説を行います。

就労ビザの理由

日本人のドイツ就職を難しくさせている最も大きな理由の一つが、就労ビザの問題です。これは、就労ビザが日本人にとって取りづらいというよりも、就労ビザなしにドイツで就職できるドイツ人と違い、就労ビザのために諸手続きを要し、かつ外人局の返答次第では就労できないリスクのある日本人をわざわざ雇うメリットが非常に薄いという事です。

効率を重視するドイツ人にとってこの問題はクリティカルと言えるでしょう。仮に同レベルの候補者であれば、こうした手間とリスクの生じる日本人応募者をわざわざ採用することはありません。要するに、日本人応募者は、就労ビザ発行の手間とリスクを補ってなお余りあると見なされる大きな強みやスキルが必要とされることになるのです。

語学の理由

続いて大きな理由として挙げられるのが、語学の問題です。ドイツで育った日本人や、ドイツで幼少期を過ごしたような日本人といったケースを除けば、一般的な日本人にとってドイツ語、英語といったドイツの主要言語は非母国語となります。当然、修練次第では上達も可能ですし、ドイツに住む日本人の中にはネイティブか、ネイティブ以上のドイツ語力を持つような人も存在します。

もっとも、そうしたレベルに達することができる層は極一部で、一般論では「日本人はドイツ人よりもドイツ語が劣る」ケースがほとんどと言ってよいでしょう。ドイツでは英語だけでビジネスが回ることがありますが、やはり社内共通語はドイツ語ですし、顧客となる層もドイツ語を要することがマジョリティであると言えます。

そうした、「ドイツ語と英語を話せることが武器ではなく当然」といった環境では、応募要件はクリアできるかもしれませんが、内定を得ようと思うとこうした言語に加えてさらに武器となるスキルが必要とされてくるわけです。どうしてもドイツ人人事の目から見たら、候補者の中に片言のドイツ語が話せる日本人がいたとしても、ドイツ人採用者と比較し見劣りして感じてしまうわけです。

キャリア上の理由

日本のキャリアシステムは典型的なジェネラリスト育成型の文化といえます。方や、ドイツのシステムは教育システムからキャリアまで一貫して、スペシャリストの育成型文化です。自身の専攻と異なるスキルにはあまり注力せず、基本的には自分の専門分野を大学、大学院、就職先と一貫して深化していくスタイルを貫いているわけです。そうした意味で、大学時代の専攻やスキル、インターン経験などは重要でしょう。

そうした、キャリア育成の異なる二国間で転職をしようとしても、中々うまくはいきません。どうしても、日本人が得意とする「部門横断的なジェネラリスト型の知識」というものが活かしづらく、代わりにスペシャリスト型、手に職型のスキルが重宝されるのです（その意味で、デザイナーや建築、ITエンジニアなど特殊なスキルを持つ日本人は、ドイツでも比較的早く転職に成功する傾向にあります）。

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スキル上の理由

上述の語学、キャリアの理由と重複する部分もありますが、基本的にドイツ語と英語が出来て当たり前と見なされるドイツの就職市場では、それに加えて何か一つか二つの武器が必要になります。残念ながらドイツ企業で日本語が武器と見なされるケースは少なく、需要が足りない日本市場向けの要員としての募集は年に数えるほどと言えるでしょう。

日本人の中で、英語とドイツ語がビジネスレベルに話せる人口は極めて少ないでしょう。その中でさらに、仕事で活用できる特殊スキルを身に着けた人材となると、またさらに数を減らすこととなり、基本的にドイツ企業への就職は極めて難しいという結論に達します。

文化差の理由

ハード面だけでなく、ソフト面でも日独は文化が大きく違うことで有名です。一般的に、経済大国、勤勉、といった似たカントリーイメージから、ドイツと日本は似た国であると想像する方も少なくないのですが、日本人と比べ「物事をはっきりと主張する」「公私混同しない」「結果主義、合理主義」といった、日本人とは真逆の人間性を持つことでもドイツ人は有名で、職場ではこうした文化差が度々軋轢を招きます。

日本人がドイツで就職するにはどうすればいいのか？

さて、これまで日本人がドイツで就職することの難しさを書き綴りましたが、自身の強みを活かせる応募先ターゲットを絞り込むことによって、ドイツ就職にも光明の一筋が差すこととなります。典型的な例としてはドイツに拠点を構える日系企業です。

在独日系企業は2022年現在で約2000社ほど展開しており、ヨーロッパではイギリスを抑え1位の進出数を数えます。 こうした日系企業は、ドイツに就労を希望する優秀な日本人の採用に意欲的であり、日本人の就労ビザの手続きにもある程度経験が有り、本社との折衝のために日本語を要する、と、日本人を採用する大義名分が多く揃っています。

こうした事情から、ドイツ就職を志す日本人の多くは在独日系企業に応募をおこなう傾向が強く、当社のようなリクルート企業が仲介をサポートしています。

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